2種類のブロックチェーン「パブリックチェーン」「プライベートチェーン」とは?

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仮想通貨(暗号資産)の取引で作用されるブロックチェーン技術は、相反する特徴を兼ね備えています。今回は、2種類のブロックチェーン「パブリックチェーン」と「プライベートチェーン」について解説しましょう。

パブリックチェーンとは

オンライン環境があれば誰でも参加できるブロックチェーンのひとつである「パブリックブロックチェーン」は、管理者がいません。管理者のいないパブリックチェーンは、仮想通貨の取引において基本的なブロックチェーンとして採用されています。

  • ビットコイン
  • イーサリアム
  • ビットコインキャッシュ
  • ビットコインSV
  • ライトコイン

などがパブリックチェーンを採用している仮想通貨でもあります。

メリット

パブリックチェーンのメリットは、すべての参加者が平等な権利を持つことができるところです。一人一人が合意プロセスに参加し、自由にほかの仲間と取引することができます。パブリックチェーンを活用した場合は、契約内容の改ざんがないことや、管理者による契約書の確認の必要がありません。

誰もが台帳を見ることが可能な透明性の高い公開された取引であることは、管理者がいなくても透明性のある取引を実現します。金融機関においても従来は時間や手間がかかっていた作業が、よりセキュアかつ迅速に処理される可能性にも注目されています。

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デメリット

パブリックチェーンは、インターネット上に公開されているが管理者がいないため、参加者数を把握できない点がデメリットです。管理者がいないため、ユーザー同士のコンセンサスアルゴリズム(合意手段)がありません。取引の合意では、ある程度のやり取りが必要になるでしょう。時間の掛かる点がデメリットです。

また、匿名のため犯罪活動に使用されるケースもありえます。

プライベートチェーンとは

プライベートチェーンは、パブリックチェーンとは真逆の秘匿性を持ったブロックチェーン技術です。

メリット

プライベートチェーンによる取引のメリットは、秘匿性の高さによる機密性の高い情報を取りあつかえる点です。管理者が参加者を許可する許認可制を活用できます。そのため、情報を厳しく制限することも可能です。プライベートチェーンのプラットフォームには、ネットワークにログインする前に認証プロセスがあります。このプロセスにより、システムに入り込もうとする侵入者をフィルタリングできます。いわゆる、eKYCのような本人確認プロセスを挟むことが可能です。

加えて、プライベートチェーンであつかうデータは、すべて非公開です。プライベートチェーンにおけるコンセンサスアルゴリズムは、複数の要素により担保されるためパブリックチェーンに比べて合意までの時間が速いことが期待できます。

パブリックチェーンは、匿名のため犯罪活動に使用されるケースがあると話しましたが、プライベートチェーンでは認証・検証済みの個人のみがシステムに入れるので、違法行為を防げます。

デメリット

プライベートチェーンによるデメリットは、意図的なデータ改ざんが考えられる点です。管理者主体で管理者の意向に沿わない取引が故意に削除されることもありえなくはないでしょう。

ブロックチェーンに期待される優位性

今後はさまざまな分野や業界、公共インフラなどでブロックチェーン技術が採用されていくと予測されています。これらを支える重要な技術であるパブリックチェーンやプライベートチェーンの概念は、一層ブロックチェーンの未来を優位にしていくことでしょう。

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